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メタリアル（東京都千代田区）は、英文開示義務化に向けた事業会社のIR担当者の対応状況を調査。多くの企業が外部翻訳会社やツールを利用し、翻訳の「正確性」や「専門性」に重点を置いていることが判明した。また、機密情報の「安全性」に対する懸念も高い。

東京証券取引所は、プライム市場をグローバル市場と位置づけ、2025年4月から英文同時開示を義務化。調査では、プライム市場に上場する企業の約半数が英文化対応を進めている一方で、準備に遅れる企業も存在する。

翻訳方法に関しては、外部翻訳会社への依頼が62%で最も多く、社内外リソースや翻訳ツールの利用も半数以上。企業は複数の手段を組み合わせ、翻訳業務に柔軟に対応している様子がうかがえる。

翻訳ツールの使用においては、「正確さ」が課題となっており、専門用語や日本独自の文化が影響することに懸念が示された。情報のセキュリティに対する不安も同様に重要視されている。メタリアルは、AI翻訳の提供を通じて、今後も業界のニーズに応えていく方針だ。