三菱総合研究所（東京都）は、生成AIの普及が日本の電力需要に与える影響を分析し、解決策を提言。生成AI技術の進化に伴い、言語処理だけでなく画像や映像処理も実用レベルに。しかし、学習や推論の電力消費増加が懸念される。

同研究所によると、生成AIの社会浸透と基盤モデルの大規模化により、2040年の日本の総計算量は2020年比で最大十万倍以上に。データセンターなどICTセクターの電力需要が急増する可能性がある。省エネ型AIの活用や半導体技術の開発が解決策として挙げられる。

省エネ型生成AIを適材適所で活用することで、2040年のデータセンター計算量を大幅に抑制可能。また、半導体技術の進展により、電力効率が大幅に向上する見込み。これらの対策を組み合わせることで、電力需要を大きく抑制できると分析。

カーボンニュートラルを目指す中、生成AIの利活用を進めるためには、光電融合などの半導体技術への投資が重要。小型AIの開発とB2Bでの利活用が求められる。これらの取り組みは、電力制約の緩和だけでなく、国際競争力の強化にも寄与するとしている。詳細は三菱総合研究所のレポートで確認できる。